ポータブルトイレの価格相場と介護保険で買う方法|楽天市場の32件から
結論
楽天市場での通常の購入は、指定事業者からの購入などの要件を満たすか確かめられないため、介護保険の対象にならないことが多いと考えてください。保険を使う場合は、購入の前に市区町村の窓口とケアマネジャー・指定事業者に確認してください。
要介護・要支援の認定を受けていない、急いで必要、その年度の上限を使い切った、保険の対象にならない形を選びたい、などの場合は、全額自己負担で購入することになります。下の価格はその場合の目安です。
レビュー件数の多い出品
並び順は楽天市場のレビュー件数の多い順で、紹介料では決めていません。
| 商品(店) | 価格・レビュー |
|---|---|
ホームショップつげ |
7,440円 レビュー809件 楽天で見る |
だいた商会 |
8,332円 レビュー148件 楽天で見る |
壱番館STORE |
10,800円 レビュー82件 楽天で見る |
ショップワールド |
5,780円 レビュー77件 楽天で見る |
リビングート 楽天市場店 |
6,180円 レビュー63件 楽天で見る |
リビングート 楽天市場店 |
13,980円 レビュー54件 楽天で見る |
ナンバ 楽天市場店 |
5,580円 レビュー45件 楽天で見る |
ショップワールド |
11,190円 レビュー36件 楽天で見る |
AITO |
5,990円 レビュー34件 楽天で見る |
暮らし健康ネット館 |
5,480円 レビュー32件 楽天で見る |
ショップワールド |
4,980円 レビュー28件 楽天で見る |
ホームショップつげ |
5,900円 レビュー27件 楽天で見る |
楽天市場の価格は当サイトが取得した時点のもので、現在の価格や在庫とは異なることがあります。購入前にリンク先で確認してください。画像は各店(楽天市場など)の掲載画像で、色・セット内容・付属品が製品と異なることがあります。
楽天市場の掲載価格(32件)
楽天市場のジャンル「ポータブルトイレ」の出品をレビュー件数の多い順に取得し、消耗品・付属品・中古・まとめ売りなどを名前で除いた32件の、税込の掲載価格です(2026年11月8日時点)。送料や選択肢(色・サイズ)で変わり、介護保険で購入する場合の価格とは異なります。
楽天市場のこのジャンルには防災用の簡易トイレや交換用の袋なども並ぶため、名前で除いて集計しています。
| 項目 | 楽天市場の掲載価格 |
|---|---|
| 件数 | 32件 |
| 中央値 | 8,166円 |
| 下位25%〜上位25% | 5,968円〜10,845円 |
| 最も安い〜最も高い | 3,042円〜33,099円 |
| 予算 | 件数 |
|---|---|
| 5,000円未満 | 3件 |
| 5,000円〜9,999円 | 20件 |
| 10,000円〜19,999円 | 5件 |
| 20,000円〜39,999円 | 4件 |
| 40,000円以上 | 0件 |
介護保険で買う場合の自己負担の目安
購入費は年間10万円までが支給の対象で、その9割(所得により8割または7割)が支給されます。自己負担は購入額の1〜3割です。
例えば楽天市場の掲載価格の中央値(8,165円)と同じ価格の用具を、指定を受けた事業者から買った場合、自己負担は1割で約817円、2割で約1,633円、3割で約2,450円です。(いったん全額を払い、申請して支給を受けるのが原則)。
指定事業者の販売価格は楽天市場の価格と同じとは限りません。楽天市場での通常の購入は保険の対象にならないことが多いです(下で説明しています)。
介護保険で買える形と手続き
介護保険の「腰掛便座」は、次のいずれかに当たるものに限られます。
- 和式便器の上に置いて腰掛式に変換するもの
- 洋式便器の上に置いて高さを補うもの
- 電動式又はスプリング式で便座から立ち上がる際に補助できる機能を有しているもの
- 便座、バケツ等からなり、移動可能である便器(居室において利用可能であるものに限る。)
ポータブルトイレは4つめの「便座、バケツ等からなり、移動可能である便器」に当たり、水洗機能を有する便器を含み、居室において利用可能であるものに限られます。設置に要する費用は保険給付の対象になりません。
介護保険では、貸与になじまない福祉用具(他人が使用したものを再利用することに心理的抵抗感が伴うもの、使用によってもとの形態・品質が変化し再利用できないもの)は、購入費が保険給付の対象になります(特定福祉用具販売)。
購入費は、毎年4月から翌年3月までの1年間で10万円までを上限に、その9割(所得により8割または7割)が介護保険から支給されます。要介護・要支援の認定を受けている人が対象です。
いったん全額を支払い、申請して支給を受ける償還払いが原則です。購入時に自己負担分だけを払う方法(受領委任払い)を行っていない市区町村もあります。
保険の対象になるのは、都道府県(または市)の指定を受けた特定福祉用具販売事業者から購入した場合です。指定を受けた事業者からでも、福祉用具専門相談員から直接助言を受けられない通信販売での購入は支給の対象外と案内している市区町村もあります。原則として、同じ種類の用具を重ねて購入することはできません。