介護保険でレンタルできる福祉用具（13品目）と、要介護度で対象外になるもの・買う用具
対象は次の13品目で、要介護度に応じて異なります。
介護保険でレンタルできる福祉用具（13品目）
福祉用具貸与は、利用者が可能な限り自宅で自立した日常生活を送ることができるよう、指定を受けた事業者が、利用者の心身の状況、希望及びその生活環境等をふまえ、適切な福祉用具を選ぶための援助・取り付け・調整などを行い、福祉用具を貸与します。
対象は次の13品目で、要介護度に応じて異なります。
| 品目 | 要支援1・2と要介護1 | 関連する料金の一覧（参考） |
|---|---|---|
| 車いす | 原則対象外 | 車いす（参考） |
| 車いす付属品 | 原則対象外 | 車いす用の用具（参考） |
| 特殊寝台 | 原則対象外 | 介護ベッド（参考） |
| 特殊寝台付属品 | 原則対象外 | 介護ベッドの付属品（参考） |
| 床ずれ防止用具 | 原則対象外 | マットレス（参考） |
| 体位変換器 | 原則対象外 | － |
| 手すり | 原典で原則対象外とされていない | 手すり（参考） |
| スロープ | 原典で原則対象外とされていない | スロープ（参考） |
| 歩行器 | 原典で原則対象外とされていない | 歩行器・歩行車（参考） |
| 歩行補助杖 | 原典で原則対象外とされていない | 杖（参考） |
| 認知症老人徘徊感知器 | 原則対象外 | 見守りセンサー（参考） |
| 移動用リフト | 原則対象外 | リフト（参考） |
| 自動排泄処理装置 | 原則対象外（要介護2・3も） | － |
「関連する料金の一覧」は、当サイトが製品名・型番などで集めた参考の一覧で、介護保険の品目の分類とは一致しません（その品目のすべての製品が載っているとは限りません）。一覧では、厚生労働省が公表している製品ごとの全国平均貸与価格と貸与価格の上限、楽天市場で型番が一致した購入価格を確認できます。製品ごとの値は、商品コード・型番での検索でも確認できます。
要介護度によって原則対象外になる品目
「車いす」「車いす付属品」「特殊寝台」「特殊寝台付属品」「床ずれ防止用具」「体位変換器」「認知症老人徘徊感知器」「移動用リフト」は、要支援1・2、要介護1の人は原則保険給付の対象となりません。
自動排泄処理装置は、要支援1・2、要介護1・2・3の人は原則保険給付の対象となりません。
例外的に給付される場合の条件は要支援・要介護1の福祉用具レンタルと例外給付で説明しています。
借りるか買うかを選べる用具
一部の福祉用具（固定用スロープ、歩行器（歩行車は除く）、単点杖（松葉づえは除く）、多点杖）については、貸与と販売のいずれかを選択することができる用具です。これらの用具については、利用者の方に対して、ケアマネジャー・福祉用具専門相談員が提案を行います。
仕組みと料金の目安は福祉用具の貸与と販売の選択制、購入の方が安くなる期間の目安は福祉用具は買うか借りるかで説明しています。
利用者負担と支給限度額
福祉用具の貸与に係る費用の1割（一定以上所得者の場合は2割又は3割）を利用者が負担します。費用は対象品目によって異なり、要介護度別に1か月間の支給限度額が決まっているため、他の介護サービスとの組合せの中で限度額に応じた福祉用具をレンタルする必要があります。
介護保険で買う福祉用具（特定福祉用具販売・9品目）
特定福祉用具販売は、利用者が可能な限り自宅で自立した日常生活を送ることができるよう、福祉用具販売の指定を受けた事業者が、入浴や排泄に用いる、貸与になじまない福祉用具を販売します。対象は次の9品目で、要介護度に応じて異なります。
- 腰掛便座
- 自動排泄処理装置の交換可能部品
- 排泄予測支援機器
- 入浴補助用具
- 簡易浴槽
- 移動用リフトのつり具の部品
- 固定用スロープ
- 歩行器（歩行車は除く）
- 歩行補助つえ（松葉杖は除く）
購入の費用は、利用者がいったん全額を支払った後、9割（一定以上所得者の場合は8割又は7割）が介護保険から払い戻されます（償還払い）。同一年度で購入できるのは10万円までです。
出典：介護サービス情報公表システム「どんなサービスがあるの？ – 特定福祉用具販売」
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