歩行器・歩行車を買う場合の価格|介護保険の選択制(楽天市場の48件から)
結論
楽天市場での通常の購入は、指定事業者からの購入などの要件を満たすか確かめられないため、介護保険の対象にならないことが多いと考えてください。保険を使う場合は、購入の前に市区町村の窓口とケアマネジャー・指定事業者に確認してください。
要介護・要支援の認定を受けていない、急いで必要、その年度の上限を使い切った、保険の対象にならない形を選びたい、などの場合は、全額自己負担で購入することになります。下の価格はその場合の目安です。
レビュー件数の多い出品
並び順は楽天市場のレビュー件数の多い順で、紹介料では決めていません。
| 商品(店) | 価格・レビュー |
|---|---|
のぞみラボ |
7,775円 レビュー92件 楽天で見る |
ショップワールド |
5,980円 レビュー75件 楽天で見る |
介護BOX パンドラ |
15,700円 レビュー61件 楽天で見る |
楽々健 |
9,280円 レビュー47件 楽天で見る |
Miki-tomo |
9,998円 レビュー46件 楽天で見る |
のぞみラボ |
6,198円 レビュー45件 楽天で見る |
ヘルシーアンドライフ サニー |
7,500円 レビュー23件 楽天で見る |
介護・生活雑貨のライフプラザ |
16,300円 レビュー20件 楽天で見る |
介護shop サンアイ |
31,000円 レビュー19件 楽天で見る |
のぞみラボ |
10,980円 レビュー15件 楽天で見る |
のぞみラボ |
10,980円 レビュー15件 楽天で見る |
雑貨マニアmarz |
13,800円 レビュー13件 楽天で見る |
楽天市場の価格は当サイトが取得した時点のもので、現在の価格や在庫とは異なることがあります。購入前にリンク先で確認してください。画像は各店(楽天市場など)の掲載画像で、色・セット内容・付属品が製品と異なることがあります。
楽天市場の掲載価格(48件)
楽天市場のジャンル「歩行器・歩行車」の出品をレビュー件数の多い順に取得し、消耗品・付属品・中古・まとめ売りなどを名前で除いた48件の、税込の掲載価格です(2026年11月8日時点)。送料や選択肢(色・サイズ)で変わり、介護保険で購入する場合の価格とは異なります。
楽天市場のこのジャンルには部品や付属品も並ぶため、名前と価格で本体だけを集計しています。
| 項目 | 楽天市場の掲載価格 |
|---|---|
| 件数 | 48件 |
| 中央値 | 21,885円 |
| 下位25%〜上位25% | 11,430円〜36,000円 |
| 最も安い〜最も高い | 5,980円〜96,000円 |
| 予算 | 件数 |
|---|---|
| 5,000円未満 | 0件 |
| 5,000円〜9,999円 | 10件 |
| 10,000円〜19,999円 | 12件 |
| 20,000円〜39,999円 | 18件 |
| 40,000円以上 | 8件 |
介護保険で買う場合の自己負担の目安
購入費は年間10万円までが支給の対象で、その9割(所得により8割または7割)が支給されます。自己負担は購入額の1〜3割です。
例えば楽天市場の掲載価格の中央値(21,885円)と同じ価格の用具を、指定を受けた事業者から買った場合、自己負担は1割で約2,189円、2割で約4,377円、3割で約6,566円です。(いったん全額を払い、申請して支給を受けるのが原則)。
指定事業者の販売価格は楽天市場の価格と同じとは限りません。楽天市場での通常の購入は保険の対象にならないことが多いです(下で説明しています)。
介護保険の選択制
2024年4月から、次の福祉用具は、介護保険で借りる(福祉用具貸与)か買う(特定福祉用具販売)かを選べるようになりました。
選択制(歩行器(歩行車を除く))
資料では、ケアマネジャーや福祉用具専門相談員が、借りるか買うかを選べることを説明し、必要な情報の提供や提案を行うこととされています。
出典:社会保障審議会 介護給付費分科会(第239回)資料1「一部の福祉用具に係る貸与と販売の選択制の導入」
製品名で集めた一覧には、選択制の対象外のもの(持ち運べるスロープ、歩行車、松葉づえなど)も含まれます。楽天市場の価格は介護保険を使わずに買う場合の価格で、特定福祉用具販売で購入する場合の価格とは異なります。
介護保険で買う場合の手続き
福祉用具販売の指定を受けた事業者から購入します。
同一年度に購入できるのは10万円までです。
いったん全額を支払い、費用の9割(一定以上の所得の人は8割または7割)が介護保険から払い戻されます(償還払い)。
介護保険では、貸与になじまない福祉用具(他人が使用したものを再利用することに心理的抵抗感が伴うもの、使用によってもとの形態・品質が変化し再利用できないもの)は、購入費が保険給付の対象になります(特定福祉用具販売)。
購入費は、毎年4月から翌年3月までの1年間で10万円までを上限に、その9割(所得により8割または7割)が介護保険から支給されます。要介護・要支援の認定を受けている人が対象です。
いったん全額を支払い、申請して支給を受ける償還払いが原則です。購入時に自己負担分だけを払う方法(受領委任払い)を行っていない市区町村もあります。
保険の対象になるのは、都道府県(または市)の指定を受けた特定福祉用具販売事業者から購入した場合です。指定を受けた事業者からでも、福祉用具専門相談員から直接助言を受けられない通信販売での購入は支給の対象外と案内している市区町村もあります。原則として、同じ種類の用具を重ねて購入することはできません。